建物の地震対策まとめ｜新築・既存建物で何をすればいい？

建物の地震対策まとめ｜新築・既存建物で何をすればいい？

日本で建物を建てたり、長く使い続けたりするうえで、地震対策は避けて通れない重要なテーマです。

特に工場や倉庫、事務所などは、建物そのものだけでなく、設備や機械、製品、資材など多くの資産が建物の中にあります。

大きな地震が発生した際には、

• 建物が倒壊しないか

• 建物をそのまま使い続けられるか

• 設備や機械が被害を受けないか

• 従業員の安全を確保できるか

• 事業を早期に再開できるか

といった点まで考えておくことが大切です。

今回は、鉄骨造を中心に、耐震・制震・免震の違い、新築時にできる対策、既存建物の耐震補強、経年劣化への注意点まで、建物の地震対策についてわかりやすく解説します。

鉄骨造は地震に強い？

鉄骨造とは、柱や梁など建物の主要な骨組みに鉄骨を使用する構造です。

鉄骨には、地震による大きな力を受けたときに、ある程度変形しながら力を吸収できる「粘り強さ」があります。

そのため、適切に設計・施工された鉄骨造は、大きな地震に対しても粘り強く抵抗できる構造といえます。

一方で、「鉄骨造なら絶対に安心」というわけではありません。

建物の耐震性能は、

• 建築された年代

• 設計内容

• 建物の形状

• 柱や梁の大きさ

• ブレースなどの配置

• 接合部の状態

• 地盤の状態

• 建物の劣化状況

などによって変わります。

また、地震の際には建物だけでなく、天井材や設備、家具、ラックなどが転倒・落下する可能性もあります。

建物の構造だけではなく、建物内部を含めた地震対策を考えることが重要です。

「耐震・制震・免震」の違いとは？

建物の地震対策を考えるときによく聞くのが「耐震」「制震」「免震」という3つの考え方です。

それぞれ地震への対応方法が異なります。

耐震とは

耐震は、柱や梁、耐力壁、ブレースなどによって建物そのものを強くし、地震の揺れに耐える方法です。

現在、多くの建物で基本となっている考え方です。

既存建物でも耐震壁や鉄骨ブレースを追加するなどの補強ができる場合があり、比較的採用しやすい方法といえます。

ただし、地震の揺れそのものは建物に伝わります。

そのため、大きな地震では建物が倒壊しなくても、内装材や設備、家具などが損傷する可能性があります。

制震とは

制震は、建物内部にダンパーなどの制震部材を設置し、地震によるエネルギーを吸収する方法です。

建物の揺れを抑えることで、柱や梁など主要構造部への負担を軽減する効果が期待できます。

特に高さのある建物では、上階にいくほど揺れが大きくなりやすいため、制震技術が有効になることがあります。

建物の用途や構造によっては既存建物への導入が可能なケースもありますが、新築時から計画しておくことで、より合理的に採用できます。

免震とは

免震は、建物と地盤の間に免震装置を設置し、地震の揺れを建物へ直接伝えにくくする方法です。

地面が大きく揺れても、建物自体の揺れを比較的小さくできることが特徴です。

建物内部の家具や設備などへの被害も抑えやすいため、地震後も建物を使い続けることが重視される施設などで採用されることがあります。

一方で、免震装置を設置するためのスペースや構造計画が必要となり、一般的に耐震構造と比べて工事費も高くなります。

建物の用途、地盤、敷地条件などを踏まえた検討が必要です。

新築時にできる地震対策

新しく建物を建設する場合は、設計段階から地震対策を検討できます。

建物が完成してから追加するよりも、初めから計画に組み込むほうが選択肢は広くなります。

耐震・制震・免震を建物用途に合わせて検討する

最初に考えたいのが、どの程度の耐震性能を求めるかです。

単に「建物が倒壊しなければよい」のか、それとも「大きな地震の後でもできるだけ事業を継続したい」のかによって、求める性能は変わります。

例えば工場の場合、建物が無事でも生産設備が損傷すれば操業できません。

倉庫でも、ラックが転倒したり商品が破損したりすれば大きな損失につながります。

そのため、新築時には建物の安全性だけでなく、BCP（事業継続計画）の観点から地震対策を考えることも重要です。

耐力壁やブレースを適切に配置する

建物に地震や風による横方向の力が加わったとき、それに抵抗するために設けられるのが耐力壁やブレースです。

鉄骨造では、柱と梁で構成されたフレームの中に斜めの鉄骨を設置する「ブレース構造」がよく使われます。

X字型やV字型などのブレースを配置することで、地震による水平方向の力に抵抗します。

ここで重要なのが「バランス」です。

建物の一部だけを極端に強くしてしまうと、地震時に建物がねじれるような動きをする可能性があります。

そのため、構造設計では耐震要素を建物全体にバランスよく配置していきます。

工場や倉庫の場合は、大きな開口部や柱の少ない大空間が必要になることも多いため、使い勝手と耐震性能を両立させながら計画することが重要です。

既存建物にできる地震対策

すでに建っている建物でも、耐震診断を行ったうえで必要な補強工事を実施することができます。

代表的な方法を紹介します。

耐震壁を増やす

既存建物に耐震壁を追加することで、地震による横方向の力に対する抵抗力を高めます。

鉄筋コンクリートの耐震壁などを適切に配置することで、建物全体の耐震性能を向上させることができます。

ただし、壁を増やすことで通路や作業スペースが狭くなる場合があります。

工場や倉庫では、フォークリフトの動線や設備レイアウトにも影響するため、建物の使い方を考慮しながら補強計画を立てることが大切です。

鉄骨ブレースを追加する

耐震補強でよく使われる方法のひとつが、鉄骨ブレースの増設です。

柱と梁の間に斜めの鉄骨を設置することで、建物の変形を抑え、地震に抵抗します。

建物内部だけでなく、外壁側に補強フレームを追加できる場合もあります。

外部補強を採用できれば、工場内部の生産スペースや動線への影響を抑えながら耐震性能を高められることがあります。

柱や梁を補強する

既存の柱に鋼板を巻いたり、部材を追加したりすることで柱や梁を補強する方法もあります。

主要構造部の耐力や粘り強さを高めることで、大きな地震を受けた際の倒壊リスクを抑えることにつながります。

建物によって弱い部分は異なるため、どこを補強するべきかは耐震診断の結果をもとに判断します。

既存建物を免震化する方法もある

既存建物を後から免震構造に改修することを「免震レトロフィット」と呼びます。

既存建物の基礎部分などに免震装置を設置し、建物全体へ地震の揺れが伝わりにくくする方法です。

歴史的建造物や、地震後も継続使用することが強く求められる施設などで採用されるケースがあります。

ただし、建物を一時的に支えながら基礎部分へ工事を行うなど、大掛かりな工事となることがあります。

費用や工期、施工条件などを十分に検討する必要があります。

経年劣化にも注意が必要

地震対策を考えるうえで忘れてはいけないのが、建物の経年劣化です。

建物は完成した瞬間が最も新しい状態で、その後は雨や風、湿気、温度変化などの影響を受けながら少しずつ劣化していきます。

鉄骨造の場合、特に注意したいのが「錆」です。

鉄骨に水分や湿気が長期間作用すると錆が発生し、進行すると鋼材の断面が減少して本来の性能を発揮できなくなる可能性があります。

特に、

• 屋根や外壁からの雨漏り

• 結露

• 水がたまりやすい場所

• 屋外階段

• 鉄骨バルコニー

• 柱脚部分

などは注意が必要です。

錆を見つけた場合は、表面だけを塗り直すのではなく「なぜ錆びたのか」という原因を確認することが大切です。

雨漏りや結露などの原因を解決しなければ、再び錆が発生する可能性があります。

定期的な点検とメンテナンスを行うことで、建物の性能を長く維持することにつながります。

建築年数が経っている建物は耐震診断を

古い建物の場合、現在とは異なる基準で設計されていることがあります。

また、建築後に増築や改修、設備更新を行ったことによって、完成当初とは建物の状態や使われ方が変化している場合もあります。

「築年数が経っているから危険」「鉄骨造だから安心」と単純に判断するのではなく、専門家による耐震診断を行い、現在の建物の状態を確認することが重要です。

そのうえで、

• 今すぐ補強が必要なのか
• 数年後の大規模改修に合わせて補強するのか
• 建て替えたほうが合理的なのか

を比較しながら検討するとよいでしょう。

まとめ

建物の地震対策には、耐震・制震・免震などさまざまな方法があります。

新築の場合は、設計段階から必要な耐震性能を検討できるため、建物の用途や予算、将来の使い方まで考えた計画が重要です。

一方、既存建物でも、耐震壁や鉄骨ブレースの追加、柱や梁の補強などによって耐震性能を向上できる可能性があります。

まずは現在の建物がどの程度の耐震性能を持っているのか、劣化している場所はないかを確認することから始めることが大切です。

特に工場や倉庫の場合、地震による被害は建物だけにとどまりません。

生産設備や商品、資材が損傷すれば、事業そのものを長期間停止しなければならない可能性があります。

だからこそ、「建物が倒れないための耐震対策」だけではなく、「地震後も事業を続けるための対策」という視点を持つことが重要です。

地震だけでなく、火災、台風、豪雨、洪水など、建物を取り巻く災害リスクはさまざまです。

これから建物を建てる場合も、現在使用している工場や倉庫を改修する場合も、一度建物の安全性を見直してみてはいかがでしょうか。

建物の構造や用途、予算、事業計画を踏まえながら、建設会社や設計者と相談し、自社に合った地震対策を考えていくことが大切です。